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栄養

栄養

栄養(えいよう、)とは、生物が体外(外界)から物質を摂取し、それを体を構成したり(維持したり)生活活動を行ったりするのに役立たせる現象。

以前は「営養」と表記されることも多かった。
なお「栄養」は体外から取り入れられる物質のことも指しているが、取り入れられる物質は、より厳密には「栄養素」と呼ばれる。
栄養とは生体が外界から物質を取り込むことや、とりこむことにより体の機能を維持したり高めたりすることである。別の表現をすると、口から入った食品を消化・分解・吸収などを通して利用する、健康に生きてゆくための様々な営みを指すための総称である。
生物はこうした栄養という営みを通して体を構成する成分を作り、体内でエネルギーを生み出して生きている。
日常的には「栄養」という言葉で栄養素も指し、さらには栄養素を含む食品まで指すことがある。ただし学究的な場では「栄養」「栄養素」と呼び分けることが好まれることが多い。なお、英語でも「nutrition」という語は栄養、栄養素、および栄養を含む食品全般を指して用いられており、しかもnutrition=食品という用法はきわめて一般的である。
栄養は3つの段階に分けることができる。第一段階は、食物や飲み物を体内に取り込む。第二段階は体が食物や飲み物を栄養素に分解する。第三段階は栄養素が血流を通って体の他の部分にまわり、”燃料”(エネルギー源)としてあるいは他の目的(体の組織を構成するためなど)に使われる。人間はからだに十分な栄養を与えるために、主要な栄養素を含む食物を食べ、飲み物を飲まなくてはならないのである。
栄養素は一般的には食品から摂取する。食品や食事の面から栄養を研究する学問が栄養学である。
以前の表記は「営養」とされることも多かった。1918年ごろ、栄養学の創始者である佐伯矩により「栄養」に統一するように提言された。「営」は営むだけれど、「栄」は栄えるであり健康を増進する意味合いがある。
佐伯矩が少年時代育った愛媛県伊予郡郡中町(現伊予市)の「栄養寺」には佐伯矩博士の「栄養」の書と「栄養」顕彰碑が建立されている。
中国の648年ごろの『晋書』では、栄養は衣食住の意味で使われていた。
もとは栄養素に富んだ状態を「滋養に富んだ」と表現していたが、戦後の漢字制限によってこの語を学校教育で学ぶ機会がなくなり、代わりに「栄養に富んだ」という表現が一般化した。
現代の栄養学では栄養の働きを大まかに三つに分けて考えている。(1)エネルギーになる (2)身体をつくる (3)身体の調子を調える、である。
(1)の“エネルギーになる”の役割を果たしている栄養素の中でも重要なものが三大栄養素と呼ばれるものである。
人間などの生物にとって三大栄養素とは炭水化物、たんぱく質、脂質である(炭水化物は糖質とも呼ぶ)。三大栄養素のうち、炭水化物を除いたタンパク質と脂質は (2)の“身体をつくる”の役割も果たしている。
五大栄養素と言うと、左記三大栄養素にミネラルとビタミンが加わる。ビタミンとミネラルの主な働きは、(3)の“身体の調子を調える”ことである。忘れてならないが、水も必須の物質である。水は人の体重の60-70%を占める身体の主要成分であり、栄養素を運搬する体液にも水は含まれている。他にも人は食物繊維、酵素、フィトケミカル等々の要素も健康のために実際上必要としている。五大栄養素に水も加えて六大栄養素と表現することもあり、水の代わりに食物繊維を加えて六大栄養素と表現することもある。
エネルギー性の栄養素(脂質や炭水化物=糖質)を摂り過ぎると肥満につながり、生活習慣病を引き起こす可能性が高くなる。反対に栄養素の摂取が少なすぎると、やせすぎたり、体力が減退したり、集中力を失ったりする。栄養素全般が足りない、あるいは摂取する栄養素に偏りがある状態を栄養失調という。
つまり健康のためには、ほどよい量の栄養素を摂取することが大切になる。1日あたりに必要となるエネルギー量は体格や運動量によってひとりひとり異なっている。必要エネルギーは基礎代謝量と身体活動レベルを用いて概算することができる。身体活動レベルは下の表の右側の「生活パターン」を見て自分の生活がどれに属するか判断し、左から2番目の「身体活動レベル」の数値を読み取る。
計算式は以下のようになる。
例えば年齢が30代で、通勤してデスクワーク中心の仕事をしている人(=身体活動レベルが普通、つまり数値が1.75)の人ならば一日のエネルギー必要量は
基礎代謝量が1,520kcalの男性では
基礎代謝量が1,140kcalの女性では
おおまかに言えば、この数値を超えてカロリーを摂取すると太ってゆく、と判断できる。
健康への近道は栄養素をグループ(食品群)に分け、それぞれの食品群からバランスよく食品を選び食事(献立、メニュー)に入れることである。このバランスの目安になるよう厚生労働省と農林水産省が2006年に「食事バランスガイド」を策定している。
生物学では生物を栄養の観点からは独立栄養生物と従属栄養生物に分ける。ここでは栄養が無機物のみを取り入れる独立栄養と、有機物も取り入れる従属栄養に分けられている。
医学や解剖学において栄養という表現は、ある血管(特に動脈)が、特定の器官に酸素や栄養を供給することとして用いられることがある。「後大脳動脈は、大脳の後頭葉と側頭葉を栄養する」とサ変動詞に用いたり、「肺の栄養血管は肺動脈ではなく気管支動脈である」などというような使い方をする。医学や解剖学において同様の意味で英語が用いられている時、supplyという英語を栄養という日本語に訳していることがある。

サプリメント

サプリメント

サプリメント(supplement)とは、栄養補助食品(えいようほじょしょくひん)とも呼ばれ、ビタミンやミネラル、アミノ酸など栄養摂取を補助することや、ハーブなどの成分による薬効が目的である食品である。

略称はサプリ。ダイエタリー・サプリメント(dietary supplement)は、アメリカ合衆国での食品の区分の一つである。ほかにも生薬、酵素、ダイエット食品など様々な種類のサプリメントがある。健康補助食品(けんこうほじょしょくひん)とも呼ばれる。
日本では、サプリメントは法律的や行政的な定義が存在せず、厚生労働省では便宜上「特定成分が凝縮された錠剤やカプセル形態の製品」と定義して食品に分類される健康食品とは分けているが、広い意味ではサプリメントも健康食品の一つとしている。
1996年には、アメリカの外圧により、市場開放問題苦情処理体制サプリメントが販売できるように規制緩和が決定されたで。
1990年頃から、国民の健康意識の高まりやテレビ番組での紹介によりサプリメントへの認識は広まり、また医療費高騰の対策として国政として予防医学を進めて法整備や規制緩和が行われ、また一般の人に健康維持の意識を高めてもらう目的で推進されていることもあり、日本でも一大市場となっている。
アメリカでは医療保険制度が日本とは異なり、病気にかかると日本と比べて高額な医療費が必要となるため、日頃からの健康の維持に大きく関心が割かれ、薬よりも安いものも多いサプリメントが幅広く普及している。またという、食品の効能の表示の自由や、サプリメントの使用の自由を健康のために求める運動が活発である。1910年代にビタミンが発見され、その後サプリメントとして消費されるようになった。
1938年、連邦食品・医薬品・化粧品法が制定され、ラベル表示の誇大表現が取り締まられるようになった。
1950年代に、アメリカ食品医薬品局(FDA)が強硬姿勢をとるようになったため、サプリメント産業は(NHF)を組織しロビー活動を開始する。
1962年、FDAはサプリメントの表示ラベルに欠乏症でない場合には必要ないと表示するよう提案をしたが、NHFから4万通の抗議の手紙が届く。
1966年、FDAは1962年と同様の提案をもう少し弱めた表現で求めたが、今度は200万通以上の抗議の手紙が届いた。
1976年、食品・医薬品と化粧品条例が改正され、サプリメントを医薬品に分類することが禁止された。
1980年代には、ロック・フェスティバルやレイヴでと呼ばれるビタミンやアミノ酸などが配合されたドリンクがアルコール飲料の代わりに飲まれたが、FDAはスマート(頭がよくなるという意味)という言葉を使用しないよう警告した。また、この頃に生活習慣病と食事の関係がわかって食生活指針が策定され、こうした背景が今度は食品の効能表示を増やしていく。
1990年、(NLEA)が策定され、食品やサプリメントと病気予防の関連について申請し科学的根拠があると認定されたものについては、申請者でなくても効能を表示できるようになった。
また、同じ1990年には『頭のよくなる薬-スマート・ドラッグ』(”Smart drugs & nutrients”)が出版され、スマートドラッグがマスコミで話題になりFDAの監視が強くなる。
1992年、NLEAに伴ってFDAのサプリメントのラベル表示の規制が進められようとしていたこの時期に、栄養療法を行っていたジョナサン・V・ライトのタホマ・クリニックに武装したFDA職員が押し入ったことが『ニューヨーク・タイムズ』に掲載された。FDAはそこで使われている製品の安全性を懸念していたと弁解したが、サプリメントが医薬品として規制されるかもしれないという世論ができて反対活動が起こった。同年、『頭のよくなる薬』のジョン・モーゲンサーラーは “Stop the FDA:save your health freedom” を出版して健康の自由を訴えた。オリン・ハッチ上院議員は健康の自由法(Health Freedom Act)の法案を提出したが、却下された。
1993年、FDAは「頭がよくなるということで承認された薬や食品はないので、このようなものが販売されないように動いている」ことを発表する。NHF主導によって抗議活動が行われ、FDAに何十万通もの抗議の手紙が送られ、健康の自由をめぐって抗議活動が続いた。
1994年、アメリカの連邦政府は(ディーシェイ、DSHEA)を可決し、サプリメントを「ビタミン、ミネラル、ハーブ、アミノ酸のいずれかを含み、通常の食事を補うことを目的とするあらゆる製品(タバコを除く)」と定義し、サプリメントにわかりやすいラベル表示を義務付けた。
サプリメントは、食品、医薬品とは異なるカテゴリーにある。FDAの定義ではサプリメントは医薬品など治験により効果を実証されたものとは異なっているため、病気を治療するという主張はできない。しかし、DSHEAでは科学的根拠がなくてもなんらかの証拠があれば効能を表示できることになっており、医薬品ほどに厳しい品質基準を維持する義務もないため、製品の品質のばらつきも許容されている。このため効果を連想できるような表現が用いられる。DSHEAでチラシやパンフレットをラベルとみなすことを禁じ、FDAは製品の文面を製品ラベルとみなすように規定されている。パンフレットや書籍その他の広告は連邦取引委員会(FTC) が監視しているため、広告に関しては製品ラベルより規制が緩い。
また、DSHEAでは製品を発売する前に医薬品の治験のようにその成分の安全性を確認する必要はない。FDAは自ら定めた基準に基づき安全性に問題があると見られる製品について市場追放命令を出すことができる。FDAは商品製造工場や販売メーカーへの抜き打ち検査や消費者からのクレームの処理を行っている。詳細にわたって管理を行うとともに、基準に達していない場合や許可時と異なった配合などを行った場合には、製品の販売停止・業務停止を執行できる権限をもつ。故に、アメリカの栄養補助食品は日本国内で生産される製品に比べると、公的機関による「監視・検査」確率は非常に高い。それに対し、日本国内で製造される栄養補助食品は、事故が発生しない限り、製造・販売中止になる確率は極めて低い。FDAはこれら指導を行った内容についてインターネット上などで詳細な報告を行っており、消費者もそれらを容易に確認することができ、それら資料を購入前の判断の一つとして利用することが可能である。
アメリカ国立衛生研究所のODS(Office of Dietary Supplements)がDSHEAによって設置され、サプリメントのデータベースの公開や、査読制度のある雑誌の研究を基に有効性のあるサプリメントに絞って報告書「Annual Bibliography of Significant Advances in Dietary Supplement Research」を作成している。
1997年、世界中のビタミンの価格に関与しているビタミン業界による価格カルテルが発覚した、刑事罰による罰金が全米史上最高の10億ドルとなった。
2004年11月、これまで効能表示の根拠の基準はなかったが、その基準が発表された。
2007年6月、不純物や有害物質の混入を防ぎラベルどおりの内容物を含むという適正製造基準(CGMP:Current Good Manufacturing Practice)のラベル表示が義務付けられることが決定する。従業員規模によって猶予期間は2008~2010年までとなる。
EUでは、フードサプリメント(food supplement)の制度があり製品の品質に基準がある。このため区分としては日本での医薬部外品に近い。フードサプリメントでは錠剤やカプセルなど医薬品に近い形態の、ビタミン、ミネラル、アミノ酸、ハーブなどが対象になっている。
国によって異なるが、在来の伝統約である西洋ハーブ(生薬)はハーバルメディスンとして医薬品の区分が用意されている国も多い。ハーバルメディスンは治験の承認の負担が軽い。(伝統生薬製剤の欧州指令)
炭水化物、脂質、タンパク質といった3大栄養素が作用するためには微量栄養素のビタミンやミネラルが必要である。こうした栄養素の中では、必須ビタミン、必須ミネラル、必須脂肪酸が不足しやすいと考えられる。元来、狭義のサプリメントは生体に不足した栄養素を補充する目的で用いられていた。
製法から大別すると3つある。
日本の法律上、一般的な食品と法律上効能表示が承認されたものに大別される。詳細は健康食品。
2013年12月にアメリカの研究者らによって、栄養不足のない人にとっては、ビタミンやミネラルのサプリメントは慢性疾患の予防や死亡リスクの低減に効果はなく、ビタミン・ミネラルの一部は特定の疾患リスクを高める可能性があると報告された。

健康

健康

健康 (けんこう、、、)とは、心身ともに健やかな状態であること。

健康の概念は、1948年の設立における世界保健機関憲章の前文にある、以下の定義が有名である。
この定義は、健康に関連する権利が不可分かつ相互依存であることを示している。
世界保健機関は1999年の総会で健康の定義として以下の定義を提案しているが、審議には至っていない。強調は1948年との変更箇所(原文に強調はない)。
社会的な健康の概念は、健康の社会的決定要因により説明される。すなわち、裕福で、富の分布が公平な社会にすむ人たちは、健康である。また、どのような社会においても、社会的地位が低いと、平均寿命は短く、疾病が蔓延している。
健康観(けんこうかん、)とは、健康に関する価値観・価値基準の事である。医学・福祉に従事する者は、健康を医科学的側面と価値観的側面の両立を成しえてこそ維持されるものであり、その点で健康観的な研究、あるいは知識を身につける。
健康観は、個々人が持つものであるが、それはその人の社会的属性・人的属性により異なり、変化するものである。社会的属性とは、会社、学校、地域、国、文化などであり、人的属性とは性別、年齢、身体状態などである。
健康観の研究は、多分野によるアプローチが行われている。健康観の研究は、医科学的な分野ではない。文化学的、学際的要因と関連がある。そのため、これに研究従事する人々の属する分野は様々である。
健康づくりのためのオタワ憲章では、健康を達成するための前提条件(Prerequisites for Health)が明示された。
これらの健康の前提条件は、1998年に健康の社会的決定要因として整理されている。
世界保健機関は1948年の憲章にて、「達成可能な最上級の健康水準を楽しむことは、人種、信条、政治理念、経済的社会的状況に関わらず、全人類の基本的権利の1つである」と宣言している。1966年の国連総会で採択された経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約(A規約)では、健康権(Right to health)は「達成できる最高水準の身体的精神的健康」であると説明されており、政府の義務は、健康の前提条件の整備と医療の提供の両方からなると理解される。
以下は、A規約で健康権を説明するとされる第12条である。
1980年に日弁連は、健康権について「憲法の基本的人権に由来し、すべての国民に等しく全面的に保障され、なにびともこれを侵害することができないものであり、本来、国・地方公共団体、さらには医師・医療機関等に対し積極的にその保障を主張することのできる権利である」としている。
1980年代から、国際連合などいくつかの団体は、健康と人権との関係から、その国際的責任は、別々ではなく、1つのものであると認識するようになってきている。1994年の国際人口開発会議 (ICPD) と世界女性会議 (WCW) の協議文書は、国際合意文書上で健康と人権の具体的なつながりを認め、また健康と人権について政府は二重の責任を負うということを示した。1990年代後半以降、健康権の法的内容・構造や国家の義務が検討され、2000年代に入ってからはその保障に向けた国際的メカニズムも徐々に構築されている。
国際連合人権理事会は、到達可能な最高水準の身体的及び精神的健康を享受する権利に関する国連特別報告者を任命し、2002年から2008年8月までポール・ハントが務めた。

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