マイナチュレのブラシについてご存知でしょうか？

大宅壮一の造語の一つ。
マスコミとの対比で生まれた言葉であり、「口頭でのコミュニケーション」の略とみられる。本来は小規模なコミュニケーションであったが、インターネットの発達で影響力が大きくなった。
現在インターネットにおいて口コミをマーケティングに利用する動きが盛んである。その流れの一つが消費者形成型メディアと呼ばれるCGMという考え方である。この考え方が登場した背景にはブログやSNSの爆発的な普及もあるが、企業の利害関係が生じにくい生の声による判断をする人の増加が考えられる。多くの新サービスが特定カテゴリー+口コミという形で生まれている。

企業においてオンラインで寄せられた口コミ等による評判を管理する手法をオンライン・レピュテーション・マネジメント（ORM）といい、サービスに対して信用ある口コミをしてくれる発信元を探り当て、良好な関係を保つことが求められる。ORMはアメリカではソーシャルメディアのみならずブログなどに対しても行なわれている。
インターネットの普及した現代では掲示板やブログなどで不特定多数に意見を伝えられるため、かつてより口コミの影響力が大きくなっている。その一方で話題が否定的な方面に発展した場合、ブログなどではいわゆる「炎上」と呼ばれる現象が発生してしまう。
企業側が商品を提供あるいは報酬まで支払って個人ブログなどにレビューを書かせるといった事例もあり、これがニュース番組で取り上げられたところ、やらせ疑惑が浮上してブログが炎上するなどの問題になったことがある。特に著名な事例としては、2006年11月に『ニュースウオッチ9』で取り上げられた坊農さやかの例が挙げられる。このような事例は2010年代にステルスマーケティング（ステマ）と呼ばれるようになる。
こうしたトラブル防止の観点から、2010年3月には大手広告代理店などによって構成される業界団体で、ブロガーらと広告主との関係性を明示するなどのガイドラインが策定された。
2014年9月、リフォーム業者がリフォーム業者をランク付けしたサイトで最下位とされ、名誉を傷つけられたとして情報開示を求めていた訴訟で、京都地裁は「ランキングが真実であることを裏付ける証拠がなく、権利侵害は明白だ」と判断し、サイトのあるサーバー運営会社にサイト管理者のIPアドレスなどの情報を開示するよう命じた。
2015年4月、千葉県内の診療所が地図検索サイト「グーグルマップ」に投稿された口コミについて、事実と明らかに異なる記述で名誉を傷つけられたとして削除の仮処分を求めていた問題で、千葉地裁松戸支部はグーグルに削除を命じる仮処分決定を出した（グーグルは異議を申し立てる方針を明らかにしている）。
2016年4月、リブセンスが提供する口コミサイト『転職会議』に、京都市内の測量設計会社の従業員を名乗る人物が虚偽内容の書き込みを行い、これにより会社の名誉を傷付けられたとして、当該の測量設計会社がリブセンスを相手取り京都地方裁判所に、情報の削除と書き込みを行った人物の情報開示を求め提訴した。
一方で、企業側が正当な評価を妨げようとする動きもある。アメリカ合衆国では批判的な内容を投稿しないことを契約条項に盛り込んでいる場合もあり、批判的なレビューに対し訴訟が提起されたり、威圧的なコンタクトを取って覆させようとするなどの事例が多発していた。こうした状況を受けてオバマ政権末期の2016年12月に「消費者レビュー公正法」が成立した。

文字のサイズや余白の幅などの、版面の構成要素の長さを表す場合に使われる。“pt” と略記されることが多く、「ポ」と略記されることもある（例：「11ポ」）。後述するように、歴史的にポイントの定義は数種類あるが、現在は DTP アプリケーションにおいて広く使用されている DTP ポイントが一般的である。これは1pt =1/72in. (=25.4/72mm =0.3527777…mm) とされ、1981年にゼロックス社が発売した世界初のビットマップディスプレイを実装した製品である Xerox Star（ゼロックス・スター）で採用され、以後 DTP アプリケーション等において標準となった。版面のレイアウトの単位をポイントにしておくと、文字が占める量を計算しやすいというメリットがある。なお日本の活字は号数制が基本であるが、歴史上ではポイント活字も使われた時期があった。そのときは、1pt ≒0.3514mm が用いられた。
ポイントは複数の地域や時代に種々のシステムが成立したため、定義も一様でない。最も古いポイント・システムはフルニエ・ポイント (Fournier’s point) とされ、次にディドー・ポイント (Didot’s point) が1783年ごろ成立する。これら二つのシステムはフランスで誕生し、大陸で広く使われた。フルニエ・ポイントは、フルニエ (Pierre-Simon Fournier) により提案されたものである。シセロ (Cicro) 格の12分の1を基準として、ポイントを定義したのである。ディドー (Franois-Ambroise Didot) はこのフルニエのシステムを改善し、「王のインチ」(Pied de roi) と呼ばれるフランスのインチ格に、1 pt を1/72インチとして適合させた。フルニエ・ポイントにおいては、1pt ≒0.34882mm で、ディドー・ポイントでは 1pt ≒0.3759mm に相当する。
欧州大陸では主にディドーのポイント・システムが使用されていたが、英米では定まったポイント・システムは普及しなかった。アメリカで活字のサイズが統一されるのは、1886年に MS&J (Mackellar, Smiths and Jordan, Letter Founder) のジョンソン・パイカ (Johnson pica) を共通的に使用することが確認されてからである。これをアメリカン・ポイント (American point, American printers’ point) という。ジョンソン・パイカは 83picas =35cm とするもので、1pt =1/12picas ≒0.3514mm である。ジョンソン・パイカが 83picas =35cm とし、それが結局アメリカン・ポイントとして選択されたのは、サイズ体系を維持することで、活字の改鋳を極力避けるためであった。多くの有力な活字鋳造業者がジョンソン・パイカを使用していたため、アメリカン・ポイントを 1in. =6picas、1picas =12pt にしようと運動したホークスの提案は退けられたのである。アメリカン・ポイントは築地活版によって1900年代後半に紹介され、日本でも普及した。
金属活字のポイントには、アメリカン・ポイントと、ヨーロッパで使用されるディドー・ポイント、フルニエ・ポイントがある。アメリカン・ポイント（パイカ・ポイント）は約 0.3514mm で、日本の出版場面ではこちらが主に使われていた。
ちなみに現在 PC で使用されている Microsoft Word などのアプリケーションでは、一般的に DTP ポイント (1pt =1/72in. =0.3527777…mm) を採用している。DTP ポイントはアメリカン・ポイントとの近似性を持たせるために、1/72in. を採用したと考えられる。
なお上述の通り、アメリカン・ポイントは DTP ポイントと異なる。このため、小さなポイント数ならばともかく紙面全体となってくるとかなりのズレが生じることになる。ゆえにポイント基準で製作された過去の書籍を組み直す際には、当時の組版指示書をそのまま使えないことがある。
一方、TeXではこの問題を、より微細なスケールド・ポイント (scaled point, sp) を 1sp =1/2pt (=1/65,536pt) と定義して導入し、これを用いて複数のポイントを定義しなおすことによって解決している。TeXにおいてはポイントを 1pt =65,536sp =1/72.27in. (=25.4/72.27mm =0.35145980…mm) と定義してあり（TeXポイントと呼ばれる）、一方でビッグ・ポイント (big point, bp) を 1bp =65,781sp [=65,781×25.4/(2×72.27)mm =0.35277370…mm] と定義している。アメリカン・ポイントにTeXポイントを、DTP ポイントにビッグ・ポイントを対応させることで、アメリカン・ポイントと DTP ポイントとを（アメリカン・ポイントに対して 0.0170% 程度の誤差のもとで）併用することができる。
日本においてポイントと同様な場面で使われる単位に「級」(Q) というものがある (1Q =0.25mm)。級数制はメートル法をもとにしており、紙の寸法を含めて計算の利便性が良いという利点もあるが、ワープロソフトの普及などもあり、ポイントのほうがより一般ユーザーレベルで広く使われていると言える。日本語対応している DTP ソフトは級数を扱えるものがほとんどだが、“Q” で入力すると自動的に “pt” に換算して表示するという形でのみ対応しているものもある。ちなみに日本語用の TeX(pTeX) でも Q や H（歯）で文字の寸法などを指定することができる（「級」や「歯」については写真植字機の項目を参照のこと）。
また、和文用のワードプロセッサやワープロソフトで多くの場合10.5ポイントが標準である。これは活字の大きさの単位が号数であった時代、5号というサイズが公文書の本文用活字に用いられ、それが約10.5ポイントに相当することから、号数制からポイント制の移行時にもひきつづきその字の大きさが用いられていたためであった。本文の文字サイズとして可読性が良いなどの理由から、現在でも広く用いられている。なお公文書において5号活字と同様によく使われた4号活字のサイズは13.125ポイント（10.5 / 8 ポイントの10倍）に相当する。
あまり知られていないことであるが、かつて1960年代まで活版印刷によって月刊雑誌や小冊子などが発行されていた時代、8ポイントや9ポイントというサイズの活字が本文用に使われていた。5号では大きすぎ、6号では小さすぎたため、その中間のサイズで読みやすいポイント活字が使われたのである。主に9ポイントが本文、8ポイントがコラムやニュースなど補助的な記事に使われていた。すなわち雑誌編集の世界では「活字のポイント」から「写真植字の級」へ移行し、再び「DTP のポイント」という単位に戻ってきたのである。
（参考：小学館 日本百科大事典 1962年　「写真植字」山岡勤七）

日本において美容師は国家資格とされている。厚生労働大臣の免許を受けた美容師でなければ、美容を業としてはならない（美容師法第6条）。そして、美容師になるためには美容師国家試験に合格する必要がある。試験受験には、都道府県知事の指定した美容師養成施設において厚生労働省令で定める期間の教育を受ける必要がある。
染毛(ヘアカラー)は、美容師法第二条第一項に明示する行為に準ずる行為であるので、美容師又は理容師でなければこれを業として行ってはならない。
なお、当資格者は、教育職員検定により特別支援学校自立教科助教諭（理容）の臨時免許状が与えられる制度があり、定められた経験、単位修得により普通免許状に移行できる。
日本においては、髪結床として女性の髪結や男性の丁髷（ちょんまげ）などを結ってきたが、明治4年8月9日に発布されたいわゆる「断髪令」より「近代理容業」として生まれ変わる。1957年主に女性客のために理容師法から美容師法が独立する。現在においても美容師法は『美容とは「パーマネントウェーブ、結髪、化粧等の方法により、容姿を美しくすること」とされている。美容師がコールドパーマネントウェーブ等の行為に伴う美容行為の一環としてカッティングを行うことは美容の範囲に含まれる。また、女性に対するカッティングはコールドパーマネントウェーブ等の行為との関連を問わず、美容行為の範囲に含まれる。』となっており、カットを含め、化粧・マニキュア・ヘアーエクステンションなど女性のための業となっている。
ただ、時代の流れにより実際は美容所でも男性のカットをしている店も多い。厳密に言うと、男性にコールドパーマネントウェーブを行うこと、およびそれに付随して髪のカッティングを行うことは認められるが、男性に対しカッティングのみを行うことはできない、という見解が厚生省から出されている。一方、女性に関しては、コールドパーマネントウェーブに付随せず、カッティングのみを行うことは認められている。2015年7月17日に厚労省から新たな通知が出され、性別に関係なく理容師のコールドパーマネントウェーブと美容師のカッティングが認められた。
大正2年（1913）『東京女子美髪学校』が最初に認可され、結髪技術の教授を目的に「女髪結」の師匠たちによって設立された。
「美髪」はこの当時「美容」という用語が一般的でなかった為、理髪業界がその技術向上を図る目的で設立した大日本美髪会（明治39，1906）から引用したと考えられる。教科に美顔術（理髪師の大場秀吉や芝山兼太郎がルーツで今日のエステの源流）があり、女髪結の近代化の原点は皮膚の生理や病理及び衛生管理など医学的知識の習得にあったと考えられる。
さらに特筆すべきは、東京で大正11年（1922）に肌と髪の手入れ法（北原美容術）や化粧法を教授する専門校として、日本女子美容術学校が北原
十三男によって設立されている。他の府県では、大正4年（1915）大阪美髪女学校（現大阪美容専門学校）や大正13年（1924）神戸美髪九十九学校（現BEAUTY ARTS KOBE 日本高等美容専門学校）などが設立されている。
大正期は都市の一般大衆の生活の欧風化が進展し、女性の社会進出も認められ始めた。また女性ファッションの主流が和装（本格的な洋装化は第２次大戦後）であったとはいえ、日本髪や束髪の衰退傾向は見え始めていた。高木女子美髪学校（大正15、1926東京府認可）の教科に洋髪技術の存在することが、このことを示している。
　このように認可された学校に対して、無認可の学校や講習所も多く存在した。「美容講習所」（大正2、現マリールイズ美容専門学校）がその一つで、設立者のマリールイズはウエーブ技術の普及によって、日本髪・束髪（女髪結）から洋髪（美容師）への過渡期における近代美容の礎を築いたと考えられる。また業界にあって美容の近代化に果たした遠藤波津子（理容館、明治38、1905）や山本久栄（美粧倶楽部、明治44、1910）及び山野千枝子（丸ノ内美容院、大正11）らの功績も大きい。
「教えない」ことが本音の徒弟制度下にあった女髪結たちが学校を設立した裏には「賤業からの脱却」という地位向上への熱き思いが存在する。女性が仕事を持つことや女髪結にまつわる様々な偏見を少しでも払拭する為に、東京女子美髪学校の校則にあるように学校は「結髪二関スル知識及
技能ヲ授ケ貞淑有為ノ婦人」の養成を担う役割を持ったのである。
　刑務所内でも模範囚の場合美容師の教育を受けることが可能である。今日美容師は専門職として高い社会的評価を受け雑誌などに紹介される場合「先生」と呼称される場合が多い。
白髪人口の増大とヘアカラーをファッションして楽しむ世代によってヘアカラーが普及し、ヘアカラー市場規模は1985年頃には、400億円前後であったが1990年代に入り飛躍的な成長をとげ、2000年には1000億円超える大きな規模になった。
1994年ゼネラリストであった美容師からヘアカラーのスペシャリスト、ヘアカラーリストが誕生した。それは、美容師への高度なヘアカラー技能・知識、センス、ノウハウの充実が生み出した、新たな美容師の創出である。
その歴史は浅く、NYで働いていた日本人によって1994年大阪に分業化の専門サロンが誕生し、名門ウォーレン・トリコミ、フレデリック・フェッカイ、ルイス・リカーリで活躍していたヘアカラーリストによって日本のヘアカラーリスト文化がはじまったと言われている。またNPO法人日本ヘアカラー協会に所属するヘアカラーリストによって、全国でサロンカラーの浸透と啓蒙活動が行われている。
中国語では「美容師」はエステティシャンのことであり、美容師は「美髪師」という。いずれも国家職業技能資格とされている。
中国の美容教育を行う施設には、美容師職業技能訓練校、中等職業技能学校及び職業高等学校、職業学院、大学がある。これらの施設とは別に中国には弟子が師匠から教わる徒弟制度がある。
台湾でも「美容師」はエステティシャンのことであり、美容師は「美髪師」という。いずれも免許制（資格発行機関は台湾行政院内政部労工委員会）となっており丙級と乙級がある。
丙級女子美髪技術士の受験資格は満15才または中卒者で、2009年12月現在の有資格者は183,824人である。
乙級女子美髪技術士の受験資格は丙級女子美髪技術士を取得後満2年以上の者などで、2009年12月現在の有資格者は3,730人である。
韓国の美容師免許は技能士としての「美容師（一般）免許」と「美容師（皮膚）免許」（エステティシャン）、技能匠としての「美容匠」の資格があり、いずれも保健福祉部が資格証を発行している。韓国では韓国産業人力公団が美容師資格試験を実施しているが美容師資格については受験資格に制限はない。美容匠の受験資格は美容師資格を取得して8年以上または職歴11年以上の実務経験者でなければならない。
なお、美容室を開業するには、市・郡・区長の免許が必要である。