マイナチュレの1ヶ月に目が離せない

健康の概念は、1948年の設立における世界保健機関憲章の前文にある、以下の定義が有名である。
この定義は、健康に関連する権利が不可分かつ相互依存であることを示している。
世界保健機関は1999年の総会で健康の定義として以下の定義を提案しているが、審議には至っていない。強調は1948年との変更箇所（原文に強調はない）。
社会的な健康の概念は、健康の社会的決定要因により説明される。すなわち、裕福で、富の分布が公平な社会にすむ人たちは、健康である。また、どのような社会においても、社会的地位が低いと、平均寿命は短く、疾病が蔓延している。
健康観（けんこうかん、）とは、健康に関する価値観・価値基準の事である。医学・福祉に従事する者は、健康を医科学的側面と価値観的側面の両立を成しえてこそ維持されるものであり、その点で健康観的な研究、あるいは知識を身につける。
健康観は、個々人が持つものであるが、それはその人の社会的属性・人的属性により異なり、変化するものである。社会的属性とは、会社、学校、地域、国、文化などであり、人的属性とは性別、年齢、身体状態などである。
健康観の研究は、多分野によるアプローチが行われている。健康観の研究は、医科学的な分野ではない。文化学的、学際的要因と関連がある。そのため、これに研究従事する人々の属する分野は様々である。
健康づくりのためのオタワ憲章では、健康を達成するための前提条件(Prerequisites for Health)が明示された。
これらの健康の前提条件は、1998年に健康の社会的決定要因として整理されている。
世界保健機関は1948年の憲章にて、「達成可能な最上級の健康水準を楽しむことは、人種、信条、政治理念、経済的社会的状況に関わらず、全人類の基本的権利の1つである」と宣言している。1966年の国連総会で採択された経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約（A規約）では、健康権(Right to health)は「達成できる最高水準の身体的精神的健康」であると説明されており、政府の義務は、健康の前提条件の整備と医療の提供の両方からなると理解される。
以下は、A規約で健康権を説明するとされる第12条である。
1980年に日弁連は、健康権について「憲法の基本的人権に由来し、すべての国民に等しく全面的に保障され、なにびともこれを侵害することができないものであり、本来、国・地方公共団体、さらには医師・医療機関等に対し積極的にその保障を主張することのできる権利である」としている。
1980年代から、国際連合などいくつかの団体は、健康と人権との関係から、その国際的責任は、別々ではなく、1つのものであると認識するようになってきている。1994年の国際人口開発会議 (ICPD) と世界女性会議 (WCW) の協議文書は、国際合意文書上で健康と人権の具体的なつながりを認め、また健康と人権について政府は二重の責任を負うということを示した。1990年代後半以降、健康権の法的内容・構造や国家の義務が検討され、2000年代に入ってからはその保障に向けた国際的メカニズムも徐々に構築されている。
国際連合人権理事会は、到達可能な最高水準の身体的及び精神的健康を享受する権利に関する国連特別報告者を任命し、2002年から2008年8月までポール・ハントが務めた。

本来は「あんじん」と読むが、江戸期より「あんしん」と読むようになった。
そもそも安心とは安心立命（儒教において天命を知り、心を平安に保つことまたは、その身を天命に任せいつも落ち着いていること）を略したもので、禅宗では現在もこれを仏の教えにより恐怖や不安から解放されて悟りの境地に到達し、心の安らぎを得て主体性を確立することという意味で用いる。仏教では達磨が初めて用いたとされ、不安や恐怖の原因は自分の欲望に由来する煩悩にあることから、これらの境地を開くことは信心および信仰の証しとされた。
浄土宗において安心とは阿弥陀仏の救済を信じて疑わず、極楽往生を求めることをさす。これを三種類に分けたのが三心で、真に浄土を願う至誠心、深く願う深心、さらに功徳を回向して浄土に往生しようと願う回向発願心である。これら三つを備える人物は必ず往生できるとされる。なお、聖道門では禅宗同様、自身の心を落ち着かせることをさす。善導は極楽往生の為に実践すべき本願称名の要件に安心・起行・作業の三種類があると説いた。また、良忠は安心を菩提心と同義である総安心と三心と同義の別安心に分類した。西山派では、本願および名号のいわれを聞いて理解し欲望を捨てて仏に帰依しない限り三心は備わらないとし、この安心を他力の安心と呼んでいる。

分野によってさまざまな意味で使われる。