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値段（ねだん）とも呼ばれ、サービスについては料金（りょうきん）ということもある。
価格は、それが決まる仕方によって、いくつかの種類に分類されている。
市場価格とは市場で現実に成立する価格で、基本的には需要と供給の変動によって上下する。例えば、自由な「せり」が行われている野菜市場での野菜の価格である。
独占価格とは狭義には一社独占の市場での価格をいうが、広義では寡占価格や管理価格のことも指す。
統制価格とは政策上の必要から国家によって統制される価格である。例えば、公共料金や公共交通機関の運賃など。
経済学者のクヌート・ヴィクセルは、名目価格（一般物価）の変動が、相対価格の変動とは根本的に異質な現象であることを発見した。
ミクロ経済学におけるP（価格）とマクロ経済学におけるP（物価）は、前者は財の相対価格（個別価格）を表すものであるのに対し、後者は単に物価水準を表しており、根本的に別の概念である。
つまり、「ハンバーガーが値下がりした」という場合でも、牛丼などその他のモノの価格はほぼ変わらず物価水準が変化していない場合、ミクロ経済学的な（たとえば牛丼などとの）相対価格の変化を表しているが、マクロ経済学的な一般物価（総合物価）の変化である「デフレーション」ということは表していない。
物価の上下は純粋に貨幣的な問題であるので、ミクロ経済学における財市場とは何の関係もない。
価格と物価には次のような違いがある。
ある財の価格が、全ての人、ひとりひとりの人にとってそれに見合っただけの効用（その人にとっての益、あるいは、主観的な満足）を示していると考えることはできない。たとえばダイヤモンドと水を比べた場合、前者は希少であり価格が高いが、しかし効用はありふれた後者のほうが高いことがある。このことを、アダム・スミスに由来する「価値のパラドックス」という。
経済学者のスティーヴン・ランズバーグは「価格低下によって消費者が得た利益は、生産者の同額の損失によって相殺される。消費者と生産者の双方の利益を勘定に入れれば、価格下落自体はは費用と便益の関係に影響を与えない。しかし、喜ぶ消費者が増えるという事実は、一般に社会的利益であり、便益として計上するべきである。政策分析の重要な仕事は、消費量の増加から生じる消費者余剰の増加分を推計することである」と指摘している。

コスパやCPと略されることもあるほか、費用対効果や対費用効果ともいう。建設コンサルタントや官公庁での会議や打ち合わせでは benefit by cost を略してB/C（ビーバイシー）とも呼ばれている。
数値を算出する場合は、効果を費用で割る。すなわち、費用が安く、効果が高いほど、コストパフォーマンスが高い。

大宅壮一の造語の一つ。
マスコミとの対比で生まれた言葉であり、「口頭でのコミュニケーション」の略とみられる。本来は小規模なコミュニケーションであったが、インターネットの発達で影響力が大きくなった。
現在インターネットにおいて口コミをマーケティングに利用する動きが盛んである。その流れの一つが消費者形成型メディアと呼ばれるCGMという考え方である。この考え方が登場した背景にはブログやSNSの爆発的な普及もあるが、企業の利害関係が生じにくい生の声による判断をする人の増加が考えられる。多くの新サービスが特定カテゴリー+口コミという形で生まれている。

企業においてオンラインで寄せられた口コミ等による評判を管理する手法をオンライン・レピュテーション・マネジメント（ORM）といい、サービスに対して信用ある口コミをしてくれる発信元を探り当て、良好な関係を保つことが求められる。ORMはアメリカではソーシャルメディアのみならずブログなどに対しても行なわれている。
インターネットの普及した現代では掲示板やブログなどで不特定多数に意見を伝えられるため、かつてより口コミの影響力が大きくなっている。その一方で話題が否定的な方面に発展した場合、ブログなどではいわゆる「炎上」と呼ばれる現象が発生してしまう。
企業側が商品を提供あるいは報酬まで支払って個人ブログなどにレビューを書かせるといった事例もあり、これがニュース番組で取り上げられたところ、やらせ疑惑が浮上してブログが炎上するなどの問題になったことがある。特に著名な事例としては、2006年11月に『ニュースウオッチ9』で取り上げられた坊農さやかの例が挙げられる。このような事例は2010年代にステルスマーケティング（ステマ）と呼ばれるようになる。
こうしたトラブル防止の観点から、2010年3月には大手広告代理店などによって構成される業界団体で、ブロガーらと広告主との関係性を明示するなどのガイドラインが策定された。
2014年9月、リフォーム業者がリフォーム業者をランク付けしたサイトで最下位とされ、名誉を傷つけられたとして情報開示を求めていた訴訟で、京都地裁は「ランキングが真実であることを裏付ける証拠がなく、権利侵害は明白だ」と判断し、サイトのあるサーバー運営会社にサイト管理者のIPアドレスなどの情報を開示するよう命じた。
2015年4月、千葉県内の診療所が地図検索サイト「グーグルマップ」に投稿された口コミについて、事実と明らかに異なる記述で名誉を傷つけられたとして削除の仮処分を求めていた問題で、千葉地裁松戸支部はグーグルに削除を命じる仮処分決定を出した（グーグルは異議を申し立てる方針を明らかにしている）。
2016年4月、リブセンスが提供する口コミサイト『転職会議』に、京都市内の測量設計会社の従業員を名乗る人物が虚偽内容の書き込みを行い、これにより会社の名誉を傷付けられたとして、当該の測量設計会社がリブセンスを相手取り京都地方裁判所に、情報の削除と書き込みを行った人物の情報開示を求め提訴した。
一方で、企業側が正当な評価を妨げようとする動きもある。アメリカ合衆国では批判的な内容を投稿しないことを契約条項に盛り込んでいる場合もあり、批判的なレビューに対し訴訟が提起されたり、威圧的なコンタクトを取って覆させようとするなどの事例が多発していた。こうした状況を受けてオバマ政権末期の2016年12月に「消費者レビュー公正法」が成立した。