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大宅壮一の造語の一つ。
マスコミとの対比で生まれた言葉であり、「口頭でのコミュニケーション」の略とみられる。本来は小規模なコミュニケーションであったが、インターネットの発達で影響力が大きくなった。
現在インターネットにおいて口コミをマーケティングに利用する動きが盛んである。その流れの一つが消費者形成型メディアと呼ばれるCGMという考え方である。この考え方が登場した背景にはブログやSNSの爆発的な普及もあるが、企業の利害関係が生じにくい生の声による判断をする人の増加が考えられる。多くの新サービスが特定カテゴリー+口コミという形で生まれている。

企業においてオンラインで寄せられた口コミ等による評判を管理する手法をオンライン・レピュテーション・マネジメント（ORM）といい、サービスに対して信用ある口コミをしてくれる発信元を探り当て、良好な関係を保つことが求められる。ORMはアメリカではソーシャルメディアのみならずブログなどに対しても行なわれている。
インターネットの普及した現代では掲示板やブログなどで不特定多数に意見を伝えられるため、かつてより口コミの影響力が大きくなっている。その一方で話題が否定的な方面に発展した場合、ブログなどではいわゆる「炎上」と呼ばれる現象が発生してしまう。
企業側が商品を提供あるいは報酬まで支払って個人ブログなどにレビューを書かせるといった事例もあり、これがニュース番組で取り上げられたところ、やらせ疑惑が浮上してブログが炎上するなどの問題になったことがある。特に著名な事例としては、2006年11月に『ニュースウオッチ9』で取り上げられた坊農さやかの例が挙げられる。このような事例は2010年代にステルスマーケティング（ステマ）と呼ばれるようになる。
こうしたトラブル防止の観点から、2010年3月には大手広告代理店などによって構成される業界団体で、ブロガーらと広告主との関係性を明示するなどのガイドラインが策定された。
2014年9月、リフォーム業者がリフォーム業者をランク付けしたサイトで最下位とされ、名誉を傷つけられたとして情報開示を求めていた訴訟で、京都地裁は「ランキングが真実であることを裏付ける証拠がなく、権利侵害は明白だ」と判断し、サイトのあるサーバー運営会社にサイト管理者のIPアドレスなどの情報を開示するよう命じた。
2015年4月、千葉県内の診療所が地図検索サイト「グーグルマップ」に投稿された口コミについて、事実と明らかに異なる記述で名誉を傷つけられたとして削除の仮処分を求めていた問題で、千葉地裁松戸支部はグーグルに削除を命じる仮処分決定を出した（グーグルは異議を申し立てる方針を明らかにしている）。
2016年4月、リブセンスが提供する口コミサイト『転職会議』に、京都市内の測量設計会社の従業員を名乗る人物が虚偽内容の書き込みを行い、これにより会社の名誉を傷付けられたとして、当該の測量設計会社がリブセンスを相手取り京都地方裁判所に、情報の削除と書き込みを行った人物の情報開示を求め提訴した。
一方で、企業側が正当な評価を妨げようとする動きもある。アメリカ合衆国では批判的な内容を投稿しないことを契約条項に盛り込んでいる場合もあり、批判的なレビューに対し訴訟が提起されたり、威圧的なコンタクトを取って覆させようとするなどの事例が多発していた。こうした状況を受けてオバマ政権末期の2016年12月に「消費者レビュー公正法」が成立した。

理由と帰結の関係は論理的見地より見られた制約と被制約者との関係（論理的理由）であるが、実在的関係より見れば結果に対する原因と同義（実在的理由）となる。
ゴットフリート・ライプニッツは充足理由律を矛盾律と共に掲げ、哲学の原理とした。

また、ユーザーとは、コンピュータシステムの利用者を意味する（エンドユーザー参照）。ユーザーに割り当てられたアカウントをユーザーアカウントとも呼ぶ。
例えば、ネットワークにログインするためのアカウントや電子メールを送受信するためのアカウントなどがある。アカウント (ID) には、パスワードが関連付けられており、利用者はアカウントと併せてパスワードを入力することにより、ログインする権利を認められたネットワークやコンピュータやサイトにログインすることができる。権利 (ID) とパスワードを合わせてアカウントと呼ぶこともある。
アカウントには、次のような種類がある。
公的機関や一般企業の機密な領域（書庫や特定の部屋など）への入室時認証にアカウントが採用されることがある。これらの場合、アカウントに付随するパスワードの代わりの手段として生体認証（指紋認証・眼球虹彩認証・声紋認証など）が挙げられる。
アカウント自体は盗難（盗み見や書き写しなど）に遭ってもさほど問題とはならない。付随するパスワードが分からなければ、そのアカウントに認められた利用権を行使することはできないからである。しかし、アカウントと共にパスワードも盗まれてしまった場合は、アカウントを不正利用されることがある。
現在は、不正アクセス禁止法により、アカウントの不正利用は禁止されているが、アカウント所有者の盗難に対する予防が求められる。紛失についても、紛失に気づいたらただちにシステム管理者やサイト運営者などのアカウント発行元に報告し、当該アカウント利用の凍結を行ってもらうのが良い。盗難や紛失に対する予防策としては、次のようなものがある。
アカウントハックツールとはアカウント及びパスワードをツール作成者及び配布元に不意に送信してしまう不正ツール(トロイの木馬及びコンピュータウイルス)の俗称である。
ラグナロクオンラインやRED STONEを中心に被害が拡大しており、ActiveXコントロールを悪用したWebサイトを閲覧しただけで感染する種類もある。現在のコンピュータウイルス対策ソフトでは検知できない種類もあり、そういったソフトに頼らず自衛する必要がある。
これらへのリンクは、オンラインゲームを扱う掲示板やSNSに大量に貼り付けられており、リンクのアドレスでは判断不能なものも存在するため、誤ってクリックしてしまうことが懸念される。
この他、Webページやプログラムなどの脆弱性を利用して正規のWebページ上に不正なコードを挿入し、ソフトウェアの脆弱性を利用してユーザーの知らない間にインストールされる手法も存在する。
この手法は2005年5月に発覚した、価格.comへの不正アクセスでも利用された方法である。
この手法の最大の特徴は信頼性の高いサイトに不正なコードを挿入することができる点にあり、これはどのようなサイトでも不正なコードが仕組まれる可能性があることを示している。